ヨドバシカメラなどの量販店と携帯ショップとでは何が違うのか? キャッシュバックなどの条件は?

 

ヨドバシカメラなどの大手量販店などで携帯電話を購入する人も多いと思いますが、町中の携帯ショップで購入する人も非常に多いと思います。

このような大手量販店と町中の携帯ショップとは何が違うのでしょうか?

最大の大きな違いは集客力です。

大手量販店は集客力がかなりあります。特にヨドバシなどは都会の中にある電気屋なので、お客さんの入りが全然違うのです。

よって町中の携帯ショップはほとんど客は行きませんが、大手量販店は携帯電話以外を購入する人も来店するわけですね。

携帯電話をメインに来店する人もいると思いますが、そのような人は全体の割合からすれば非常に少ないほうだと思います。

町中のショップは集客力が少ないので、ネットなどを活用する場合が非常に多いですね。

そしてやはりキャッシュバックも若干町中のショップのほうが多めなことが多いです。

量販店は、普段携帯電話を意識していないユーザーに対しても売れることが多い為、キャッシュバックなどは施策が少ないことが多いです。

また量販店は機種変更を狙ってくるユーザーに対しても有効で、少しのキャッシュバックをつけるだけでも機種変更してくれる人も結構いるようですね。

ただしそれも都会型の量販店に限った話のようですね。

郊外型の量販店ではやはりそういうことをしてもなかなか売れないということです。

量販店でも色々施策を打っておりますが、やはり常に情報を仕入れている人とそうでない人では売れる機種と売れない機種の差がすごいですね。

自分が一番いいと思う条件で携帯を契約したいところですね。

 

キャッシュバックは2018年にはいって少なくなった

基本的に2018年にはいって残念ながらキャッシュバックなどは非常に少なくなっております。

総務省の施策に伴い量販店であってもキャッシュバックを行うようなことはあまりありません。

残念ながらスマホは売れない時代に入ってきたのです。スマホは売れない時代ということで、メーカーとしては非常に苦戦を強いられる時代となります。

キャリアは機種変更を行ったユーザーから毎月の通信費をもらうことができるので、契約数が多いほうが収入も増えるわけですが、キャッシュバックがなくなったことから顧客の流動というものが非常に少なくなりました。

顧客の流動がなくなったということで、既存ユーザーを大事にする動きが始まっているのです。

それはそれでいいのですが、今までキャッシュバックなどをもらっていた人にとっては非常に残念なことなのです。

2019年に入りキャッシュバックが今後なくなるとも言われている

2019年に入り今後はキャッシュバックがなくなるとも言われております。

通信費とスマホの本体代金を別々に表示させる分離プランと呼ばれるものが今後登場する見込みになっています。

こちら分離プランに関して語っている動画となっておりますが、分離プランというものが今後メインになると思われます。

そのため本体代金と通信費が分離されるということで、本体代金に関しての割引施策を今後は入れにくくなるとも言われております。

そのためキャッシュバックが今後なくなる可能性というものです。

おそらくゼロになることはないかと思いますが、高額キャッシュバックというものは本当になくなると思われます。

昔のようにMNPすると○○万円ということはなくなるでしょう。そのため契約する側にとっては、あまりメリットがなくなるのです。

販売する側としても売れにくくなるということで、メリットはかなり少なくなるかと思います。

スマホが売れないということで、代理店やキャリア、メーカーそれぞれがかなり辛い思いをすることは間違いないでしょう。

ドコモも新プランが登場でキャッシュバック激減?

ドコモが新料金プランを出してきたということは知っている人も多いと思います。

新料金プランというのは、基本的に4割安くなるとうたっており、確かにある条件を満たした場合は4割下がることは認めますが、全員が4割削減されるというわけではありません。

基本的に新料金プランへ移行すると高くなる人も当然ながらいるのです。

そのため新料金プランが安価になるということは決してないわけです。

しかしながら4割下がるとうたっており、端末代金と毎月の維持費というのは、今後間違いなく変わっていくと思われます。

それは月々サポートの廃止が大きいです。新料金プランでは月々サポートが廃止されます。そのため月々サポートが廃止されることに伴い、トータルで見た場合の毎月の維持費はあがる可能性が非常に高いのです。

毎月の維持費が上がるということはどういうことかということですが、月々サポートが廃止されることに伴い、端末代金の実質価格という考え方がなくなるのです。

実質価格がなくなるということは、どうなるのかということですが、実質価格がなくなり、端末代金がリアルに毎月の通信費にのってくるのです。

そういうことを考えると毎月の維持費というのは、割引分と含めて相殺されます。

ただし本当に相殺されるだけであればいいのですが、トータル的な維持費があがれば正直なところ損ですからね。

新料金プランになれば、販売店側も考える必要があります。どうすれば、安価に見せることができるのかなどいろいろ試行錯誤をする必要があるかと思います。

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