スマホを買わない人が増えた 36回払いが増え、それ以上は分割金がなくなり 維持費も下がるため

 

最近はスマホを購入する人というのは、本当に減ってきたと思います。スマホを買わない人が増えたという言い方もできるかと思いますが、それにはいくつかの理由があるようです。
スマホは一旦一通りみんなの手にわたり、使えるのであれば、買い替えの必要もないと考える人もかなり増えてきているのではないかと思っています。

 

スマホを買わない人の理由

・支払いが36回払いになった
・スマホの価格が上がった
・支払いを終えた後の維持費が下がった
・魅力的な機種が少ない
・今の機種で十分

スマホを買わない人はこれらの理由があり、購入をしなくなったのではないかと思っています。
人によっては、これ以外の理由で購入しないと思っている人もいるでしょう。
基本的にスマホを買わないというのは、個人にとってはそれほど悪いことではありませんが、メーカーにとってはかなり辛い問題となっています。

買い替え期間が長くなった

やはり買い換える期間が長くなったということが、最大の原因のようですね。
ほんの1年前まで、24回払いが一般的となっていました。24回払いを選択した場合、24回払いの時はいわゆる実質価格ということで、本体を購入することができました。それは自社回線を契約する代わりに、スマホの代金の一部を通信費から割引するという施策を各社行っていたからです。
ドコモであれば、月々サポート、auは毎月割、ソフトバンクは月月割と呼ばれる、各社割引施策を行っていました。
これに伴い、買い替え需要がそれなりにおきていました。
基本的に24回払いが終了したら、通信費が上がるということもあり、それはそれで勿体ないので、次の機種を購入しようということもあったかと思います。
これらの買い替え需要を起こす仕組みというのは、各社が独自に発案したものとなっており、この販売方法を継続して続けられると思っていた人も多いと思います。
それが総務省の指導により、わかりにくい料金体系をやめなさいというおふれが出てきたことにより、毎月の通信費からの割引施策というものがなくなりました。

スマホの実質価格の例

本体代金:4000円/月
通信費:5000円/月
毎月の通信費からの割引:2000円/月

このような本体代金と料金体系だった場合

4000円+5000円-2000円=7000円/月

毎月の支払いは7000円となっていました。それが新しいプランでは以下のようになるのです。

本体代金:4000円/月
通信費:3000円/月

4000円+3000円=7000円/月

毎月の支払いは同じ7000円だったとしても、本体代金が24回払いだった場合の毎月の本体代金は前者なら、通信費からの割引が入るので、実質価格は2000円となるわけです。毎月本体価格が4000円なのと実質価格が2000円であれば、どちらの機種が安く見えますか?

本当にこれだけのことでしたが、実質価格表記のほうが安価に見えるため、その機種を安価に購入することができました。

実質価格がなくなり本体代金を高く感じる人が増えた

実質価格がなくなり、本体代金を高く感じる人がかなり増えてきたのではないかと思っています。
そのためどうしても買うことをしぶり始める人も出てきたわけです。
本来であれば、スマホが売れたほうが経済が回るため、いいわけですが、スマホを購入しなくても、毎月の維持費がかかるスマホのため、毎月の維持費が安価なほうがいいと考える人のほうが増えたのかもしれません。
それに伴い、国が販売方法に対して規制をかけたのです。
そのため本体代金に対して不満を持つ人が非常に増えたということになりました。
今後もまだこのような施策が継続されるために、明らかに本体代金というのは、高く感じるでしょうね。

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