半額サポート for iPhone ソフトバンク 半額でiPhoneを持てる 分割の支払いをせずに端末購入可能

半額サポート for iPhoneというものがソフトバンクから出てきました。

こちらはどのようなオプションとなるのでしょうか?

 

利用料金無料で半額iPhoneが所持可能

利用料金が無料で半額iPhoneを所持することが可能となっております。

新スーパーボーナスを利用して最新のiPhoneを48ヶ月の分割で購入します。

そして25ヶ月以降に機種変更をすると残っている分割の支払いが不要になるキャンペーンとなっております。

長期間ソフトバンクのiPhoneを利用する人にとっては間違いなくお得なサービスです。

対象の機種

対象機種はiPhone8以降に発売されるiPhoneで48ヶ月分割が可能な機種のみ

基本的には9月22日以降に発売されるiPhoneということになります。

25ヶ月目以降はどうなる?

25ヶ月目以降は当社指定の機種への機種変更ということです。

当社指定の機種というのはまたまたiPhoneなどのハイスペック機種になることは間違いないでしょう。

現在利用機種の回収が必須

現在利用している機種が回収されることが必須となります。

いわゆる下取りが必須です。下取りが絶対イヤな人はやめておいたほうがいいと思いますね。

ソフトバンクはすごい施策を出してきた

ソフトバンクは本当にすごい施策を出してきました。

ソフトバンクオンラインショップでの購入は非常にお得です。

頭金が不要となっており、かなりお得に購入することが可能となっております。

間違いなくお得なので、購入するならオンラインショップとなっております。

発売日に自宅まで届けてもらうことが可能なので、ぜひ検討してほしいですね。

4年縛りが問題

この施策は半額で購入できるわけなので、消費者としてもこの購入方法を選択する人が非常に増えております。

ただしこの施策を行うということで、4年間解約ができないなどかなりの問題点が指摘されております。

そのためこの施策があるためにソフトバンク=悪という報道が色々されております。

非常に残念な問題なのですが、独占禁止法にもなるといわれていたり本当に散々です。

このようなしだくが出てきたことで、ユーザーとしても購入しやすくなったわけですが、この施策から見る限りユーザーを縛っているだけという形になっているようです。

2018年にはいってこの問題が露呈したわけですが、今後この施策をもとに改善するということです。

今までの4年縛りで納得している人もいたわけですが、また端末の価格が値上がりする可能性もあるようですね。

最新のプランが登場

ソフトバンク 半額サポート+ トクするサポート お得なのか メリット 何が違うのか 比較して説明
ソフトバンクが半額サポート+と呼ばれる新しいスマホの購入の仕方に関して新しいプランを発表してきました。 この半額サポート+というのは、どのようなプランになるのでしょうか。今までの半額サポートとは何が違うのでしょうか? 今回のこの...

ソフトバンクから新しいプランが登場しました。その名も半額サポート+と呼ばれるプランとなっています。こちらのプランは半額サポートの総務省対策に対応している料金プランとなります。

半額サポート+というのはある意味法の抜け穴を使ったサービスとなっています。

どういうことかということですが、半額サポート+を利用することで、スマホを半額で購入することができますが、総務省は回線とセットで購入する場合に端末の割引上限額を2万円にするという方針を出しているのです。

半額サポート+というのは、端末の上限額を突破してしまっているため、回線とのセットでなくても大丈夫という指針を出しているわけです。

端末の上限割引2万円以上にしたところで、企業は採算がある程度あうということが、半額サポート+を出した時に証明されたわけです。総務省としては本来ならそれらの端末に対する割引よりも、既契約に対する通信費などの割引を要求しているのです。それが実際のところ、回線とセットでないと・・・など言い訳を聞きたくないあまりにこのような施策をソフトバンクは出してきたのです。

回線とセットでなかったとしても、SIMロックがかかっているiPhoneの販売を半額で請け負うことができるということは、ある意味法律ギリギリの部分だと思います。

半額サポート+は個人的に見ても悪いとは思いませんが、総務省の怒りをかってしまったということになります。今後消費税もあがりスマホが売れない時代が必ずやってくるのです。すでにスマホの売れ行きというのは、以前ほどのスピードはありません。ある程度全員に行き渡ったためだと思われますが、スマホが売れないとメーカーも困るわけです。そのあたりを総務省も理解いただければと思うのですが・・・なかなかそういうわけにはいかないのですかね??

タイトルとURLをコピーしました