スマホを一括0円で購入しても 実質0円で購入しても毎月の維持費は同じ場合がある

iPhone7 /Plusの予約はこちら
docomo ドコモ
au SB

一括0円と実質0円の違いというのはわかりますでしょうか。

一括0円というのは端末代金が完全に無料ということです。

実質0円というのは、端末代金の支払いは発生しますが、通信費から値引きを行うために本体代金は実質払っていないように見えるということで、通信費は普通に発生します。

実質価格と一括価格の違い

実質価格 一括価格 実質0円 一括0円 違いを説明 お得なのはどちら?

こちらに違いを説明しているページがあるので、こちらを見てもらいたいのですが、こちらを見ると毎月の維持費に対しての割引などを記載しておりますが、一括0円で購入できる機種は毎月の通信費に対する割引が少ないなどの措置が取られることが多いです。

例えば?

一括0円で機種を購入したが、毎月の通信費の割引がない場合

2700+300+5000=8000円

これが毎月の支払いとしましょう。

続いて実質0円以下(施策などで0円以下になったとしましょう)

そして毎月の通信費からの値引きが−2500円あり、端末代金が分割で2000円の場合

2700+300+5000+2000-2500=7500円

こちらのほうが価格が下がるわけです。

それなら実質価格のほうがお得では?

そう感じる人もいると思いますが、実はそうではありません。

中途解約をした場合一括0円の人は端末代金を購入しているので、端末価格は0円です。

分割で購入している人は途中で中途解約を行うと残りの機種代金を払う必要があり、結局差が出るのです。

解約しないことが前提

この実質価格は解約しないことが前提です。

よって解約をする可能性がある場合は確実にお得かといえばそういうわけではありません。

そのあたりを考えて契約する必要があるので注意が必要です。

そして出てくるのがSIMフリー

このような機種ははじめに数万円の支払いが必要ですが、維持費を下げることが可能です。

そしてSIMフリー+格安SIMを使うのです。



それがこちらですね。これらを組み合わせることで非常に通信費を下げることもできますし、非常に分かりやすいです。

是非こちらも検討してみてはどうでしょうか。

DMM モバイルから 爆安スマホ 毎月の維持費もかなり安い

最近CMをしている爆安スマホというやつです。業界最安値といわれているので、検討する価値はあると思いますね。

今後実質0円がなくなるかも?

2015年10月27日追記

携帯電話 スマホ料金の実質0円をやめる 通信費値下げか

総務省が携帯料金が高い高いと言ったせいで、今後携帯電話の売り方が変わるかもしれません。

確かに携帯料金は高いですが、スマホ本体はかなりの価格がしますし、通信に関しても設備の維持費やサービス維持向上の為にはそれなりの人件費も発生するわけです。

それとMVNO利用促進というよくわからないところで議論しているようです。

MVNOはキャリアとは全く異なる性質を持っていますが、通信が出来るというところが同じ為に総務省の有識者会議ではよくわからないことが議論されているようです。

MVNOにみんなが乗り換えてしまったらMVNOを提供することが出来なくなるということはわからないんでしょうかね・・・

あくまでMVNOというのはキャリアの回線を借りているだけなので、実際のところは、キャリアがうまく運営していかないことにはMVNO業者に回線を提供するということは難しいわけです。しかもMVNOは基本的にはほとんどサポートはありません。

サポートしてもらえるというのはキャリアのメリットでもあるわけです。それを一緒に議論しているようなので、正直なところかなり馬鹿げた話です。

今後料金はどのようになっていくのか非常に楽しみですが、キャリアの料金が安くなってサービスが向上すればいいのですが、キャリアの料金が下がってサービス低下となれば、本当にどうなっていくのでしょうね・・・

サービスの低下はすぐにはやってきませんが、今後やってくる可能性もあると思いますね。

総務省は実質0円も縛る

2015年12月16日追記

実質0円に対しても販売をやめるように要請するようです。

実質0円でも販売出来ない 一括0円は絶対無理 総務省のやり過ぎ施策

今後はこのように実質0円でも販売出来なくなる可能性があります。

そうなると当然ながら一括0円もなくなると思ったほうがいいと思います。

在庫処分品などで一括0円で契約してもらうという手が結構あるのですが、それに対しても残念ながら販売出来なくなるということです。

それでも9800円くらいの一括価格になるのではないでしょうか。

確かに本体代金を0円で販売するという商法はあまりありませんよね。

この通信業界特有だと思います。冷蔵庫や電子レンジはゼロ円で購入出来ないのと同じですよね・・・

しかしながら通信業界は契約をしてもらうので、契約後の収益を望めるのです。

そのあたりが他の業界とは異なるわけです。

今回の総務省の施策により、残念なことは、維持費を抑えるということです。高額な維持費でも問題ないという人にとってはおいしくはないでしょう。

ただし高額な維持費で問題ありと答える人が多いはずです。しかしそういう人達というのは、すでにMNPを行っているはずです。

結局今まで通りでいいという人を救済するためだけの施策に見えて仕方ありませんね。

初回投稿日:2015年6月12日